INFORMATION

DXホールディングスグループのコーポレートニュースをはじめ、主に「企業理念」「CSR(社会貢献)」「SDGs」に関わることを掲載しております。 また、ダイワ運輸のフェイスブック・インスタグラム・ツイッターでは、グループ内外のイベントや日常の中のトピックスを発信しておりますので、合わせてご覧ください。

お客様のニーズにお応えするために —DXホールディングスグループ納車式—



23年度年度末から24年度にかけて、DXホールディングスグループのダイワ運輸 福岡営業所・神戸営業所、アクティブラインと、続けてトラック・トレーラーヘッドの増車をおこないました。
弊社グループでは、「お客様に高い品質のサービスを提供する」「お客様のニーズに迅速に応える」「持続可能な社会のため、環境に優しい作業を追及する」ために、今後もさまざまな車両を取り揃えて参ります。

最後にトラックの納期が大幅に長期化する中、納車にご協力頂きました関係者のみなさまにお礼申し上げます。

省燃費走行の意識向上を目指す ー「4キロクラブ」表彰ー


DXホールディングスグループでは、企業責任とSDGsの観点から、環境配慮輸送の取り組みの一環として、省燃費走行の意識向上を目指す「4キロクラブ」という活動をおこなっております。
省燃費走行を意識することで、CO2を削減できるだけではなく、事故を起こしにくい運転に変わる・車両やタイヤの寿命を延ばすなど、総合的な’地球に優しい物流’へも貢献へもつながってまいります。


4キロクラブは、四半期ごとに車種ごとの基準以上の燃費を達成した乗務員を表彰する制度となっており、今回も多数の乗務員に表彰させていただくことができました。

能登半島地震災害支援に関するご報告

被災された皆さまならびに、ご家族の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。

能登地方を震源とする地震で被災された方々の支援第2便、飲料水2ℓ/6,000本の搬入が無事終了いたしました。
今回寄付させていただいた飲料数は、石川県/健康福祉部厚生政策課を通じて、被災地の必要各所にお届けされる予定となっております。

皆様が一刻も早く平穏な日常の生活を取り戻せるよう、DXホールディングスグループは、これからも復興の支援をさせていただきます。
被災地の一日も早い復興をお祈りいたします。
 
 
Noto Peninsula Earthquake Disaster Relief Report

 
We are pleased to announce that we have successfully completed the delivery of 2 liters/6,000 bottles of drinking water as the second shipment of aid to the victims of the Noto Peninsula earthquake.
The donated beverages will be delivered to each affected area through kenkofukushibukoseiseisakuka, Ishikawa Prefecture.
The DX Holdings Group will continue to support the recovery efforts so that everyone can return to their normal, peaceful lives as soon as possible.

能登半島地震災害支援


被災された皆さまならびにご家族の皆さまに心よりお見舞い申し上げます。


令和6年(2024年)1月に発生した能登地方を震源とする地震で被災された方々を支援するため、DXホールディングスグループでは、行政や各種団体・企業と連携しながら、支援活動を続けております。


本日支援活動のひとつとして、飲料水2ℓ/6,000本の寄付の第2便が出発いたしました。
今回寄付させていただいた飲料数は、石川県/健康福祉部厚生政策課を通じて、被災地の必要各所にお届けされる予定となっております。


支援に関しては、自治体や申出先などによって方法が異なります。
支援の際は、内閣府や各自治体の支援方法をご確認くさださい。
内閣府発表/能登半島地震被災地支援ページ
https://www.bousai.go.jp/updates/r60101notojishin/volunteer.html


環境の未来を考える ―SDGs宣言書―



DXホールディングスグループでは、新卒入社者を対象にした若手研修をおこなっています。
研修の一環で、社内のSDGsについて議論したことで生まれたのが【ダイワSDGsラボ】です。
今回のSDGs宣言書の内容は先輩社員や上長は一切関与せず、若手社員が決めた目標となっています。

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